どうも～。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた！毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで～す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
試験までのカウントダウン✨
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️
実際の試験の選択肢の番号とは異なります。
１、第1問:2014年度💮現代社会問23📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問23
実施年度:2014年
問題文
社会的リスクに関する次の記述のうち、「ベヴァリッジ報告」で想定されていなかったものを１つ選びなさい。
選択肢
1.保育や介護の社会化が不充分なため、仕事と家庭の両立が困難になるおそれ
2.疾病により労働者の収入が途絶えるおそれ
3.勤務先の倒産や解雇により生計の維持が困難になるおそれ
4.老齢による退職のために稼働収入が途絶えるおそれ
5.稼得者の退職や死亡により被扶養者の生活が困窮するおそれ
正解は１！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
2、第2問:現代社会問31📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問31
実施年度:2014年
問題文
福祉と就労の関連をめぐる政策に関して、次の記述のうち、正しいものを１つ選びなさい。
選択肢
1.フレキシキュリティは、柔軟な労働市場と失業保障の充実を両立させる政策である。
2.アクティベーションは、公的扶助の受給条件として就労や職業訓練などの活動を義務づける政策である。
3.ワーク・ライフ・バランスは、マイノリティの雇用率を高めるための福祉政策である。
4.ベーシックインカムは、所得保障と並列して、就労促進のための職業訓練と社会サービスを提供する政策である。
5.ワークフェアは、就労と福祉を切り離し、すべての人に最低所得を保障する政策である。
正解は１！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
(4)感想📱
2.公的扶助の受給条件ではなく、自主的な就労につなげるため。
3.ワークライフバランスは雇用率を高めるための福祉政策ではない？(具体的な正しい解答は覚えていなかったです。)
4.ベーシックインカムとはすべての個人に対して生活に最低限必要な所得を条件なしで支給します。
5.ワークフェアとは就労と福祉を切り離し、すべての人に最低所得を保障する政策ではない？(具体的な正しい解答は覚えていなかったです。)
あまりよく覚えていなかった所が多くてめちゃくちゃ迷って答えました。
なのでもう一度赤マルの解説を読んで、福祉と就労の関連の政策の用語を正しい言葉と意味をしっかり理解して覚えておきたいですね。🤗
💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮
３、第3問:現代社会問25📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問25
実施年度:2014年
問題文
救貧制度の対象者として、正しいものを１つ選びなさい。
選択肢
1.救護法（1929年（昭和４年））では、労働能力のある失業者も含まれた。
2.恤救規則（じゅっきゅうきそく）（1874年（明治７年））では、身寄りのある障害者も含まれた。
3.現行生活保護法（1950年（昭和25年））では、扶養義務者のいる者も含まれる。
4.旧生活保護法（1946年（昭和21年））では、素行不良な者も含まれた。
5.軍事救護法（1917年（大正６年））では、戦死した軍人の内縁の妻も含まれた。
正解は３！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
(4)感想📱
1.救護法では、労働能力のある失業者は含まれていなかった。
2.恤救規則（じゅっきゅうきそく)では、身寄りのある障害者を含まれていなかった。
4.旧生活保護法では、素行不良な者は含まれていなかった。
5.軍事救護法では、戦死した軍人の内縁の妻は含まれていなかった。
これらを理由に間違えを見極めました。
なのでもう一度赤マルの解説を読んで、救貧制度の対象者についてのことを正解や不正解の理由はもちろんのことそれ以外の知識や詳しい内容などもしっかり理解して覚えておきたいですね。🤗
４、第4問:現代社会問28📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問28
実施年度:2014年
問題文
「社会保障制度改革国民会議報告書」（2013年（平成25年））における社会保障制度改革の考え方と方向性に関する次の記述のうち、正しいものを１つ選びなさい。
選択肢
1.この改革は、国の制度改革であって、地方公共団体が改革に取り組むことを求めていない。
2.この改革の方向性は、「21世紀（2025年）日本モデル」を目指すものである。
3.この改革では、貧困問題の解決を雇用政策と切り離すこととした。
4.この改革の一環として実施された消費税引き上げによって、子ども・子育て支援に対する将来の財源不足は解消された。
5.この改革は、高齢者福祉制度に重点を置いている。
正解は２！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
(4)感想📱
1.地方公共団体も社会保障制度改革の推進に国と連携することが必要です。
3.貧困問題の解決を雇用政策と切り離すのではなく、むしろ連携することが必要です。
4.消費税引き上げにした胃までも子ども・子育て支援に対する将来の財源不足は解消はまだされてない。
5.高齢者福祉制度だけに重点をおいてない。
これらを理由に間違えを見極めました。
なのでもう一度赤マルの解説を読んで、社会保障制度改革国民会議報告書についてのことを正解や不正解はもちろんのことそれ以外の知識や詳しい内容などもしっかり理解して覚えておきたいですね。🤗
詳しい解説はこちら＼(^-^)／
問23&28
sw-challenge.hatenablog.com
問31&25
sw-challenge.hatenablog.com
一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい！📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ちくださいね🎵
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