どうも～。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた！毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで～す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢引用しぎています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
1、第1問:2018年度💮社会保障問52📖
(1)問題について📕
社会保障の問52
実施年度:2018年
問題文
年金保険に関する次の記述のうち、最も適切なものを1つ選びなさい。
選択肢
1.老齢基礎年金は、65歳以降75歳まで支給開始を遅らせることができ、この場合、年金額の増額がある。
2.障害基礎年金は、障害認定日に1級、2級又は3級の障害の状態にあるときに支給される。
3.老齢基礎年金は、25年間保険料を納付して満額の支給が受けられる。
4.国民年金の第一号被保険者を対象とする独自の給付として、付加年金がある。
5.離婚した場合、当事者の合意又は裁判所の決定があれば、婚姻期間についての老齢基礎年金の分割を受けることができる。
正解は4！
(2)解説🖍️
1.66歳以降70歳まで支給開始を遅らせることができ、年金額が増額されます。
なので、65歳から75歳ではありません。
2.障害基礎年金は、障害認定日に障害等級1級か2級の状態です。
なので、3級は含みません。
3.老齢基礎年金は20歳から60歳になるまでの40年間の全期間保険料を納めることで、65歳からもらえます。
なので、25年間ではありません。
5.離婚期間については、厚生年金の分割ができます。
しかし、老齢基礎年金は分割できません。
(3)ポイント✏️
離婚の分割できる年金はどれか、付加年金、老齢基礎年金の満額支給の要件&増額の要件、障害基礎年金の障害等級などを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
5を選んでしまいました。
(5)感想📱
4、5以外はなんとなく、障害等級とか老齢基礎年金の要件など違うなと感じましたが、ちゃんとした答えを覚えていなかったので、覚えておきたいですね。📃
また、離婚の分割できる年金はどれか覚えていなかったので、覚えておきたいですね。🤗
2、第2問:社会保障問53📖
(1)問題について📕
社会保障の問53
実施年度:2018年
問題文
医療保障制度の歴史的展開に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
注意文
「高齢者医療確保法」とは、「高齢者の医療の確保に関する法律」のことである。
選択肢
1.老人福祉法（1963年（昭和38年））により、国民皆保険が実現した。
2.介護保険法（1997年（平成9年））により、老人保健施設が創設された。
3.健康保険法等の改正（2006年（平成18年））による「高齢者医療確保法」により、75歳以上の高齢者が別建ての制度に加入する後期高齢者医療制度が創設された。
4.健康保険法（1922年（大正11年））により、農業従事者や自営業者が適用対象となった。
5.老人保健法（1982年（昭和57年））により、高額療養費制度が創設された。
正解は3！
(2)解説🖍️
1.国民皆保険が実現したのは1961年です。
なので、老人福祉法より早くできました。
2.老人保健施設は老人保健法改正1986年により創設されました。
なので、介護保険法ではなく、老人保健法です。
4.農業従事者や自営業者が適用対象となったのは、旧国民健康保険法1938年です。
なので、健康保険法ではありません。
5.高額療養費制度が創設されたのは、1973年です。
なので、老人保健法1982年ではありません。
(3)ポイント✏️
老人保健法や健康保険法や介護保険法などがなにを目的にしているのかまた、～によりのあとの文章が本当ならどこの法に当てはまるのかを覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
このように、法と制度などをぐちゃぐちゃにして出す問題が多いですね。
正解しましたが、なんとなくで選んだ部分もあるので、法と制度のセットなどで赤マルの解説でしつかりと覚えておきたいですね。🤗
💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮
3、第3問:社会保障問50📖
(1)問題について📕
社会保障の問50
実施年度:2018年
問題文
日本における社会保険と民間保険に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
選択肢
1.生命保険など民間保険の保険料が、所得税の所得控除の対象になることはない。
2.民間保険では、加入者の保険料は均一でなければならない。
3.社会保険では、各個人が自由に制度に加入・脱退することは認められていない。
4.社会保険は、各被保険者の保険料とそれにより受け取るべき給付の期待値が一致するように設計されなければならない。
5.民間保険には低所得者に対する保険料の減免制度がある。
正解は3！
(2)解説🖍️
1.民間保険では、生命保険料や介護医療保険料などを支払ときは、一定の所得控除を受けられます。
なので、所得控除の対象になります。
2.各個人の保険料とそれにより受け取るべき給付がひとによって違います。
なので、均一にはできません。
4.この説明文は社会保険ではなく、民間保険の説明です。
なので、民間保険ではありません。
(3)ポイント✏️
各説明文が民間保険の説明か社会保険の説明かどっちなのかをしつかりと見分けられるように覚えておきましょう。👏
もちろんなぜそうなるかも覚えておきましょう。✨
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
一応、民間保険か社会保険かの区別はわかりましたが、その理由を覚えていなかったので、赤マルの解説で覚えておきたいですね。🤗
4、第4問:社会保障問54📖
(1)問題について📕
社会保障の問54
実施年度:2018年
問題文
事例を読んで、健康保険などに関する次の記述のうち、最も適切なものを1つ選びなさい。
事例文
会社員のFさん（35歳、男性）は、健康保険の被保険者であり、妻のGさん（33歳）と同居している。GさんはFさんの加入する健康保険の被扶養者である。ある休日、FさんはGさんを同乗させ、自家用車を運転して行楽に出掛ける途中、誤ってガードレールに衝突する自損事故を起こし、二人ともケガをしたので、治療のため病院に行った。
選択肢
1.事故はFさんの過失によるものなので、Fさんには健康保険が適用されないが、Gさんには治療費について健康保険の給付が行われる。
2.事故はFさんの過失によるものなので、健康保険は適用されず、FさんとGさんは治療費を全額負担しなければならない。
3.Gさんがパートで働いており、仕事を休む場合、Gさんは傷病手当金を受けられる。
4.Fさんのケガは、労働者災害補償保険の療養補償給付の対象となる。
5.ケガのため、翌日から連続して会社を休み、その間、給与の支払がなかった場合、Fさんは休業4日目から傷病手当金を受けられる。
正解は5！
(2)解説🖍️
1.健康保険は病気やケガをしたときの治療を対象とされています。Fさん、Gさんともに健康保険の給付されます。
なので、Fさんにも健康保険が適用されます。
2.酒気帯び運転などの犯罪行為や自殺未遂、自傷行為などの故意は制限されますが、この事例の過失による交通事故は健康保険の対象になります。
なので、FさんとGさんは適用となります。
3.事例文より、GさんはFさんの加入する健康保険の被扶養者です。(Gさん本人が健康保険であったら、受けられます。)
なので、傷病手当金は受けられません。
4.労働者災害補償保険は労働者が業務中にけがなどをしたときに療養するときです。
なので、休日や行楽中は含みません。
(3)ポイント✏️
傷病手当金の要件、労働者災害補償保険の対象、健康保険の適用条件、傷病手当金の条件、健康保険の適用の条件などを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
各保険や給付がどういった条件や要件で使えるのか、こういう場合は除外されるのかなど細かい所まで覚えていなかったので、赤マルの解説で覚えておきたいですね。🤗
(6)この科目の現在の実施度について✨
27%になりました。👏
種から子葉になりました。🌱
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一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい！📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ち下さいね。🎵
