どうも～。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた！毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで～す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
1、第1問:2013年度💮地域福祉問33📖
(1)問題について📕
地域福祉の理論と方法の問33
実施年度:2013年
問題文
地域福祉の発展過程に関する次の記述のうち、正しいものを１つ選びなさい。
選択肢
1.スラム地区などにおいて隣保館が普及したことが、隣保相扶を強調する恤救規則（じゅっきゅうきそく）の制定につながった。
2.岡山県知事の笠井信一が創設した済世顧問制度は、石井十次による岡山孤児院での取組を参考にして制度化された。
3.近代日本の代表的な労働運動家である片山潜が、東京の神田に開設した善隣館は、日本における友愛訪問活動の代表的な事例の一つである。
4.民間の篤志家が個別的援助と社会測量を行う方面委員制度は、小河滋次郎がドイツのエルバーフェルト制度を参考に考案した制度とされている。
5.慈善事業を組織化した中央慈善協会は、当時の慈善救済活動の調査や団体相互の連絡などを行い、現在の共同募金会の源流とされている。
正解は４！
(2)解説🖍️
1.恤救規則(じゅっきゅうきそく)は親族や家族ではどうしても扶養できず、身寄りのない貧困者を最終的に救済する国の制度です。
一方隣保館は、労働者の制度・環境の改良・整備などを目的としたセツルメント運動です。
2.済世顧問制度はドイツのエルバーフェルト市の救貧委員制度を参考にしたものです。
なので、石井十次による岡山孤児院を参考にしたのではありません。
3.東京の神田三崎町に開設したのは片山潜のキングスレー・ホールです。
なお、善隣館は石川県に設置され、地域福祉を主としています。
5.中央慈善協会は現在の全国社会福祉協議会の組織の源流とされています。
なので、共同募金会ではありません。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
方面委員制度は誰の協力で出来て、何を参考にして何を主な活動としたのかについて。
不正解の選択肢について
恤救規則とはどういう制度か隣保館の主な活動とは何かについて。
済世顧問制度は何を参考にしてできたのかについて。
片山潜がどこで何を開設したのかや善隣館は何を目的にどこで創設したのかについて。
中央慈善協会はどんな業務があったのか現在ではどういう組織になっているのかについて。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
なんとなく解説のような理由で間違えていると思ったのできちんと4番を選ぶことができました。
善隣館の場所だけちょっとわからなかったので赤マルの解説でどこにあるのかを理解しておきたいですね。🤔
また、他の選択肢もなんとなくなので確実な自信がなかったので赤マルの解説ポイントで書いたようなことをもう一度読んで確実に覚えておきたいですね。🤗
2、第2問:地域福祉問36📖
(1)問題について📕
地域福祉の理論と方法の問36
実施年度:2013年
問題文
社会福祉法における地域福祉に関係する規定についての次の記述のうち、正しいものを１つ選びなさい。
選択肢
1.福祉サービスの利用に際して苦情があるとき、利用者は都道府県社会福祉協議会に設置された運営適正化委員会に申し立てることができるとされている。
2.地域福祉計画の策定に当たっては、要援護者への意見聴取をしなければならないと規定されている。
3.共同募金において寄附金を募集する区域は都道府県を単位とし、募集期間は都道府県知事が定めるとされている。
4.市町村社会福祉協議会の業務は、「社会福祉を目的とする事業の企画及び実施」や「社会福祉に関する活動への住民の参加のための援助」であり、「社会福祉を目的とする事業の調査、普及、宣伝、連絡、調整及び助成」は含まれない。
5.地域住民には、「社会福祉を目的とする事業を経営する者及び社会福祉に関する活動を行う者」の事業や活動を代替する役割があると規定されている。
正解は1！
(2)解説🖍️
2.市町村地域福祉計画策定では住民、社会福祉を目的の事業を経営者その他社会福祉に関する活動者の意見を反映し、必要な措置に努めないといけません。
要援護者とは限りません。
3.区域の単位は都道府県ですが、期間の設定は構成労働大臣です。
4.市町村社会福祉協議会の業務のなかに、社会福祉を目的とする事業の調査・普及・宣伝・連絡・調整及び助成も入っています。
5.地域住民・社会福祉を目的とする事業を経営者及び社会福祉に関する活動者は、相互に協力しないといけません。
なので、代替ではありません。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
都道府県社会福祉協議会の苦情受付やサービス事業などの業務について。
不正解の選択肢について
市町村地域福祉計画策定するのにどんな機関や地域住民に意見を聞くのかについて。
共同募金のどこを単位としているのか、募金期間はどこが決めるのかについて。
市町村社会福祉協議会の業務について(4つ)。
社会福祉法の地域住民や関係機関との関わり方について規定されていること。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
3を選んでしまいました。
(5)感想📱
明らかに５の代替すると４の文書は間違えていることをわかりましたが、後の選択肢はほとんど間違えていのがわからなかったので適当に選んで間違えました。🤔
なので、赤マルの解説ポイントで書いたようなことを読んでおきたいですね。🤗
💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮
3、第3問:地域福祉問34📖
(1)問題について📕
地域福祉の理論と方法の問34
実施年度:2013年
問題文
事例を読んで、地域福祉を推進する役割を担う社会福祉協議会のＨ福祉活動専門員のとる行動として、適切なものを２つ選びなさい。
事例文
Ｕ町では、幹線道路沿いに大型のスーパーマーケットができたために、町内唯一の生鮮食料品を扱う商店が閉店し、高齢者を中心に買物に困っている住民が多くいるとの声が社会福祉協議会に寄せられるようになった。そこでＨ福祉活動専門員は、対応策を検討することにした。
選択肢
1.買物に不自由しているとはいえ私的な事柄なので、それぞれの家族・親族に任せる。
2.買物支援を目的として生活援助を受けることができるよう、介護保険制度の訪問介護の利用を勧める。
3.ふれあい・いきいきサロンにおいて、隣町の業者や農協等の協力を得て、朝市の開催に向けて取り組む。
4.通院バスなどの空時間帯に、スーパーマーケットまで買物に困っている住民を送迎する事業を企画したいと考え、車両確保や協力依頼のために関係機関と協議する。
5.高齢者の問題であるので、地域包括支援センターが対応すべき課題であると考え、同センターに対応を任せる。
正解は3と4！
(2)解説🖍️
1.家族が近くにいなかったりする場合もあるため任せるではなく、地域で何ができるのかを探ることが大切です。
2.基本的な福祉ニーズは公的な福祉サービスで対応する原則ですが、このように多様なニーズには地域に新たな支え合い（共助）を創出するこも必要です。
5.全て地域包括支援センターに任せるのではなく、社会福祉協議会が組織の特性を生かし、住民・ボランティアの協働体制などとの連携を計りながら解決をしていくことが大切です。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
専門職のみでは解決しないときは他の関係者(どんなものがあるのか)との連携について。
住民ボランティアの関係者とはどういう人なのかやその人たちとの関係性について。
不正解の選択肢について
なぜ親族や家族だけに任せないのかの理由について。
多様なニーズに対応するにはどうすればいいのかについて。
地域包括支援センターになぜ任すのはダメなのかやどう関係性をもったらいいのかについて。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
事例文を読む前に任せるとか制度だけに頼るみたいな文書を除くと3と4しかのこりませんね。
まあ一応事例文を読んで確実かどうかを確かめました。
理由まであまり深く考えていなかったし、周辺の知識を増やすために赤マルポイントで書いたようなことをしっかり覚えておきたいですね。🤗
一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい！📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ちくださいね🎵
