どうも～。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた！毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで～す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
試験までのカウントダウン✨
社会福祉士の試験まで130日
精神保健福祉士の試験まで129日
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
実際の試験の選択肢の番号とは異なります。
１、第1問:2017年度💮社会保障問49📖
(1)問題について📕
社会保障の問49
実施年度:2017年
問題文
「平成28年版厚生労働白書」における高齢化などに関する次の記述のうち、正しいものを１つ選びなさい。
選択肢
1.65～69歳の労働力人口比率を2005年（平成17年）と2015年（平成27年）で比較すると、低下している。
2.高齢化率が７％を超えてから14％に達するまでの所要年数を比較すると、日本の方がフランスよりも短い。
3.2015年（平成27年）における高齢者人口は、生産年齢人口を上回っている。
4.2010年（平成22年）以降、日本の総人口は増加に転じた。
5.2014年（平成26年）における都道府県別の高齢化率をみると、東京都の高齢化率は全国平均より高い。
正解は２！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
(4)感想📱
1.今は65歳から69歳のひとでも働く人が多くなっているのでむしろ増加している。
3.具体的な数字は覚えていなかったけど、生産年齢の方がおおい？
4.2011年より減少傾向に転じている。
5.東京は沖縄県に続いて46番目なので全国の平均よりも低い。
これらを理由に間違えを見極めました。
もう一度赤マルの解説を読んで、各選択肢の具体的な数字をだいたい覚えておきたいです。🤗
2、第2問:社会保障問55📖
(1)問題について📕
社会保障の問55
実施年度:2017年
問題文
児童手当、児童扶養手当に関する次の記述のうち、最も適切なものを１つ選びなさい。
選択肢
1.児童手当の支給対象となる児童の年齢は、12歳到達後の最初の年度末までである。
2.児童扶養手当の支給対象となる児童の年齢は、障害がない子どもの場合、18歳到達後最初の年度末までである。
3.児童手当の費用は、国と地方自治体が50％ずつ負担している。
4.児童扶養手当の費用は、国が全額負担する。
5.児童手当の支給額には、物価スライド制が適用されている。
正解は２！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
(4)感想📱
1.児童手当は中学校卒業まで(15歳達成後の最初の3月31日)
3.具体的な割合は覚えていなかったけど、国がもうちょい負担している？！
4.具体的な割合は覚えていなかったけど、すべて国が負担しない？！
5.金額は覚えていなかったけど、年齢別に一律に決められている。
これらを理由に間違えを見極めました。
なのでもう一度赤マルの解説を読んで、具体的な負担割合や金額などやその他の詳しい内容までしっかり理解して覚えておきたいですね。🤗
💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮
3、第3問:社会保障問53📖
(1)問題について📕
社会保障の問53
実施年度:2017年
問題文
事例を読んで、労働者災害補償保険（以下、「労災保険」という。）に関する次の記述のうち、最も適切なものを１つ選びなさい。
事例文
Ａさんは正社員として建設会社に就職した。正社員は他に７名いて、アルバイトとして学生のＢさんが雇われている。Ａさんは業務上の事由により右足を骨折してしまった。
選択肢
1.骨折した事故が労災認定された場合、療養の給付について、Ａさんに自己負担はない。
2.この会社は、正社員が10名以下なので労災保険は適用されない。
3.会社が労災保険の保険料を滞納していた場合、Ａさんは、労災保険の給付を受けることができない。
4.Ｂさんは、学生なので労災保険の適用対象にならない。
5.Ｂさんは、学生なので労災保険の適用対象にならない。
正解は１！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
4、第4問:社会保障問54📖
(1)問題について📕
社会保障の問54
実施年度:2017年
問題文
事例を読んで、出産・育児支援に関する次の記述のうち、最も適切なものを１つ選びなさい。
事例文
Ｃさん（28歳、女性）は、Ｕ社に正社員として５年間勤務し、Ｖ社に正社員として５年間勤務するＤさん（28歳、男性）と婚姻関係にあり同居している。Ｃさんは、４週間後に出産予定日を控え、「育児・介護休業法」に基づく育児休業を取得する予定である。ＣさんとＤさんは、共に健康保険厚生年金保険及び雇用保険の被保険者である。
選択肢
1.Ｃさんが育児休業を取得した場合、休業開始時賃金日額の40％の育児休業給付金が支給される。
2.Ｃさんが出産したときは、出産育児一時金が支給される。
3.ＣさんとＤさんの所得を合算した額が一定額に満たない場合、ＣさんとＤさんのどちらかに、出産後、児童扶養手当が支給される。
4.ＣさんとＤさんが共に育児休業を取得する場合、育児休業給付金は、最長で合計３年間支給される。
5.育児休業中、Ｃさんの厚生年金保険の保険料は、事業主負担分のみ免除される。
正解は２！
(2)結果💯
正解しました。
(3)前回との比較！📃
一回目も正解しています。(^^)v
なのでそのまま次回(テストモードで)まで覚えておきたいです！
(4)感想📱
1.具体的な割合は覚えていなかったけど、もうちょい支給される割合は多い？！
3.児童扶養手当は一人親家庭を対象されています。
この事例ではひとり親家庭ではないので対象ではない。
4.育児休業は子供が一歳まで。(保育園などに入れない場合などの延長は2歳まで)
5.育児休業中の厚生年金保険の保険料は事業主&Cさん両方のとも免除となります。
これらを理由に間違えを見極めました。
もう一度赤マルの解説を読んで、１の具体的な支給割合やその他の詳しい内容までしっかり理解して覚えておきたいですね。🤗
詳しい解説はこちら＼(^-^)／
問49&55
sw-challenge.hatenablog.com
問53&54
sw-challenge.hatenablog.com
