どうも~。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた!毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで~す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
1、第1問:2019年度💮福祉サービス問121📖
(1)問題について📕
福祉サービスの組織と経営の問121
実施年度:2019年
問題文
集団の力学に関する次の記述のうち、最も適切なものを1つ選びなさい。
選択肢
1.集団の凝集性が高くても、集団目標と組織目標の一致度が低い場合には、生産性が低下する。
2.集団浅慮とは、集団が外部からの圧力により長期的視野に立つ戦略的な意思決定が起きる現象である。
3.集団の凝集性が高まると、メンバー間の親近感が強まるとともにリスクに対する警戒感が強まり、意思決定は堅実なものになる。
4.コンフリクトとは、集団内部に発生する対立や闘争であり、集団に肯定的な影響を与えるものではない。
5.集団の凝集性を高めるには、メンバー間のを強化して他の集団との競争を促進させる方策が重要である。
正解は1!
(2)解説🖍️
2.集団浅慮とは、集団で考えると深く考えずに決定がされ誤って決定されるとこを言います。
3.集団の凝集性が高まると、良い作用をもたらしますが、集団間の対立(コンフリクト)も起こります。
4. コンフリクトを戦略的に活用することで、組織内のコミュニケーションや異なる意見から新しい考え方がうまれます。
なので、肯定的な影響を与えることもあります。
5.集団の凝集性を高めるには、同質性を強くすることが重要です。
異質性は集団間の対立が発生するため良い働きができなくなります。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
集団目標と組織目標の関係性がどうあれば低くなるのかについて。
不正解の選択肢について
集団浅慮とはどういう意味なのかについて。
集団の凝集性が高まることのメリットとデメリットについて。
コンフリクトの意味とコンフリクトのメリットについて。
集団の凝集性を高めるには何が大切なのかについて。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
5を選んでしまいました。
(5)感想📱
集団のについての各選択肢の意味やメリット・デメリットなどあまり覚えていなかったので、適当に選んで間違えました。
なので、赤マルの解説&ポイントで書いたようなことをしっかり読んで理解していない所を覚えておきたいですね。🤗
2、第2問:福祉サービス問124📖
(1)問題について📕
福祉サービスの組織と経営の問124
実施年度:2019年
問題文
介護サービスの人材の確保に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
選択肢
1.介護分野の有効求人倍率は、全産業平均とほぼ同程度で推移している。
2.経済連携協定(EPA)に基づく介護福祉士候補者の受入れの対象国は、インドネシア、フィリピン、ベトナムの3か国である。
3.第7期介護保険事業計画の介護サービス見込み量等に基づく介護人材の必要数は、2020年度末には約100万人が見込まれている。
4.厚生労働省が示す「介護に関する入門的研修」の目的は、潜在介護福祉士の現場復帰を目指すプログラムの一環である。
5.「平成29年度『介護労働実態調査』の結果」(公益財団法人介護労働安定センター)によると、訪問介護員、介護職員の1年間の離職率は正規職員、非正規職員合わせて約30%であった。
正解は2!
(2)解説🖍️
1.平成28年度の全職種の倍率が1.2倍、介護関係職種が3.13また、平成30年度全職種の倍率が1.4、介護関係職種が3.9と増加しています。
3.2020年度末には約216万人必要となっています。
なので、100万人ではありません。
4.介護に関する入門的研修は、これまで介護との関わりがないなどの介護未経験者が介護に関する基本的な知識や技術を学べるようにする研修です。
対象は定年退職予定者や中高年齢者、子育てが一段落した者です。
5.訪問介護員・介護職員の1年間の離職率は正規職員・非正規職員合わせて16.2%でした。
なので、30%ではありません。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
経済連携協定(EPA)とはどういう仕組みなのかや協定されている国はどこなのかについて。
不正解の選択肢について
介護分野の有効求人倍率は平成28年から平成30年までの倍率を載せてくれているので変化について。
介護人材の必要数の2020年度と問題にはなっていないが2025年度の数字について。
介護に関する入門的研修の目的と対象としている人について。
平成29年の訪問介護員、介護職員の1年間の離職率と平成30年の離職率について。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
4を選んでしまいました。
(5)感想📱
求人の倍率や離職率や介護に関する入門的研修などのすべての選択肢についてあまり覚えていなかったので、適当に選んで間違えました。
なので、赤マルの解説&ポイントで書いたようなことをしっかり読んで覚えておきたいですね。🤗
またポイントでも書きましたが、最新の数字のデータも載せてくれているのでそちらも確認しておきたいですね。🙆
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3、第3問:福祉サービス問122📖
(1)問題について📕
福祉サービスの組織と経営の問124
実施年度:2019年
問題文
福祉サービス提供組織の経営体制と財源に関する次の記述のうち、適切なものを2つ選びなさい。
選択肢
1.個人が社会福祉法人に対してその主たる目的である業務に関連して寄附した場合には、必要書類を添付の上確定申告をすることで所得控除を受けることができる。
2.社会福祉法人のうち、第一種社会福祉事業を経営しない法人は、評議員会を設置しなくてもよい。
3.特定非営利活動法人における社員総会に出席できない社員は、定款の定めるところにより書面による表決に代えて電磁的方法によって表決を行うことができる。
4.特定非営利活動法人は、特定非営利活動に係る事業に支障がない限り、利益の配当をすることができる。
5.介護保険制度における介護報酬の支払には、保険者がサービス利用者本人に支払い、その後利用者から事業所に対して支払う法定代理受領の仕組みがある。
正解は1と3!
(2)解説🖍️
なので、必置(絶対におく)です。
4.利益を出すことはできますが、利益を生じたときは、特定非営利活動に係る事業のために使用しないといけません。
なので、利益の配当はできません。
5.指定居宅サービス事業者や介護保険施設の事業者が利用者に代わって保険者より介護保険の給付を受けることです。
なので、反対ですね。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
個人が社会福祉法人に対してその主たる目的である業務に関連して寄附した場合には何の控除を受けられるのかについて。
特定非営利活動法人の社員総会に出席できない社員はどのように表明するのかについて。
不正解の選択肢について
特定非営利活動法人の利益についての使い道について。
介護保険制度の法定代理受領の方法について。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
どこが間違えているのかわからなかったけど、なんとなく間違えていることがわかりました。
そしてあっている選択肢も理由はわからなかったけど、なんとなくあっていることがわかりました。
なので、きちんとした理由を知らなかったので、赤マルの解説&ポイントで書いたようなことをしっかり読んで確実に覚えておきたいですね。🤗
一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい!📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ちくださいね🎵