どうも~。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた!毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当SW-challengeで~す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
1、第1問:2018年度💮現代社会問25📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問25
実施年度:2018年
問題文
「福祉避難所の確保・運営ガイドライン」(内閣府)に基づく、災害時の福祉ニーズへの対応に関する次の記述のうち、最も適切なものを1つ選びなさい。
注意文
「要配慮者」とは、高齢者、障害者、乳幼児その他の特に配慮を要する者をいう。
選択肢
1.福祉避難所での速やかな対応を実現するために、平常時から「要配慮者」に関する情報の管理や共有の体制を整備しておく。
2.福祉避難所は、一般の避難所と同じ敷地内に開設することが必要とされている。
3.福祉避難所に避難してきた「要配慮者」は、原則として病院に移送する。
4.福祉避難所には、ボランティアを配置せず、専門的人材を配置することとされている。
5.「要配慮者」への在宅福祉サービスの提供は、福祉避難所への避難中は停止する。
正解は1!
(2)解説🖍️
2.福祉避難所は一般の避難所と同じ施設内に開設する必要はありません。
なお、福祉避難所は高齢者や障害者など特に避難する時に配慮が必要な人向けの避難所です。
3.福祉避難所は要配慮者やその家族を受けいれる体制を整えて受けいれる避難所です。
なので、病院に送りません。
4.福祉避難所では、専門職の支援を主に行っています。
しかし、外部からの支援を検討することも行われていて、ボランティアなどのその一部です。
5.避難者が被災前の自立する能力を落とさないように支援するためにホームヘルパーや、福祉各法の在宅福祉サービスなどの提供は実施することとなっています。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
福祉避難所で要配慮者に対する情報や共有しておかないといけない理由について。
不正解の選択肢について
福祉避難所の開設の場所と福祉避難所の対象者について。
福祉避難所を開設したときにやることについて。
福祉避難所の配置(ボランティアと専門職)についてとその関係性について。
福祉避難所に避難しているときの在宅福祉サービスの提供について。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
理由はあまり深く知らなかったけど、1以外の選択肢はなんか病院に移送するとかボランティアを配置せずとかサービスの停止とか間違えているような気がしたので選びませんでした。
また、1が一番答えがあっているかな?と思ったので選べました。
なので、ちゃんとした理由を赤マルの解説やポイントで覚えておきたいですね。🤗
2、第2問:現代社会問28📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問28
実施年度:2018年
問題文
日本における性同一性障害や性的指向・性自認に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
注意文
LGBTとは、(Lesbian,Gay,Bisexual,Transgender)の頭字語である。
選択肢
2.法務省の「性的指向及び性自認を理由とする偏見や差別をなくしましょう」という啓発活動では、LGBTという表現は使われていない。
3.性的指向・性自認への理解を求める取組は、地域共生社会の実現という政策課題には当てはまらない。
4.性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律により、本人の自己申告で性別の取扱いの変更が認められるようになった。
5.文部科学省の「いじめの防止等のための基本的な方針」(2017年(平成29年)改定)には、性的指向・性自認に係る児童生徒への対応が盛り込まれている。
正解は5!
(2)解説🖍️
1.一部の地方自治体でパートナーシップ宣誓制度という物はあります。
しかし、民法には規定されていません。
2.「性的指向及び性自認を理由とする偏見や世別をなくしましょう」という啓発活動では、LGBTは使われています。
3.性的指向・性自認への理解を求める取組は、地域共生社会の実現という政策課題にあてはまります。
地域共生社会とは、地域住民が世代や人と社会資源の領域を越えてみんなで作り上げる社会をいいます。
4.性同一障害者のうち特定の要件を満たす者で、家庭裁判所の審判の結果認められれば変更できます。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
性的指向・性自認に係る児童生徒への具体的な対応とはなにかについて。
不正解の選択肢について
同性婚のための手続きはどの制度を使うのかについて。
啓発活動ではLGBTという表現を有無とLGBTのそれぞれどういう略&意味なのかについて。
性的指向・性自認への理解としての地域共生社会の実現と地域共生社会とは何かについて。
性同一性障害者の性別の変更はどこが認められればできるのかと何を変更できるのかについて。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
2と1はなんとなく間違えているのがわかりました。
後の選択肢はわからなかったので、適当に選びました。
なので、なんとなくなのと適当に選んでいるので赤マルの解説ポイントで書いたようなことを読んでしっかり理解しておきたいですね。🤗
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3、第3問:現代社会問30📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問30
実施年度:2018年
問題文
社会福祉法に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
選択肢
1.「社会福祉事業」を行わない事業者であっても社会福祉に関連する活動を行う者であれば、社会福祉法人の名称を用いることができる。
2.市町村に対して、福祉人材センターの設置を義務づけている。
3.2000年(平成12年)の社会福祉基礎構造改革の際に、社会福祉事業法の題名が改められたものである。
4.第一種社会福祉事業の経営は、国・地方公共団体に限定されている。
5.国、地方公共団体と社会福祉事業を経営する者との関係を規定した「事業経営の準則」は、社会福祉法では削除された。
正解は3!
(2)解説🖍️
1.社会福祉法人以外の者は、その名称に、社会福祉法人やこれに紛らわしい文字を使用することは禁止されています。
2.福祉人材センターの設置は各都道府県に一つ都道府県福祉人材センターとして指定することができます。
市町村ではありません。
4.第一種社会福祉事業は、国・地方公共団体や社会福祉法人が経営することとされています。
なので、社会福祉法人も経営する事ができます。
5.事業経営の準則(国、地方公共団体と社会福祉事業を経営する者のそれぞれの責任について)は明確にしないといけません。
なので、削除されていません。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
社会福祉事業法から社会福祉法へなったのはいつなのかについて。
不正解の選択肢について
「社会福祉事業」を行わない事業者の社会福祉法人を使えない理由について。
福祉人材センターの設置はどこがやって、またその目的について。
第一種社会福祉事業の経営者の範囲について。
事業経営の準則の規定について。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
1は絶対に違うことを知っていたましたが、他の選択肢は確信ではないけど、なんか違うかな?と感じでした。
また、正解の選択肢も自信をもって選べませんでした。
なので、自信をもって答えられるようにそして、他の選択肢がなぜ間違えているかわかるように赤マルの解説ポイントで書いたようなことをしっかり読んで覚えておきたいですね。🤗
一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい!📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ちくださいね🎵