どうも～。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた！毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで～す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
1、第1問:2019年度💮現代社会問27📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問27
実習年度:2019年
問題文
「外国人材の受入れ・共生のための総合的対応策」（2018年（平成30年）12月、外国人材の受入れ・共生に関する関係閣僚会議決定）に関する次の記述のうち、最も適切なものを１つ選びなさい。
選択肢
1.外国人への情報提供及び相談を行う一元的な窓口として、厚生労働省の地方厚生局に「多文化共生総合相談ワンストップセンター（仮）」を設置する。
2.地域における外国人の活躍と共生社会の実現を図る地方公共団体の主体的で先導的な取組のために、社会福祉法人からの寄附金を募る。
3.外国人への行政・生活情報の提供において、個人情報保護の観点からソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）の利用は極力避ける。
4.災害時に避難所等にいる外国人被災者への情報伝達を支援する「災害時外国人支援情報コーディネーター」の養成研修を実施する。
5.公営住宅法に基づき、外国人を含む住宅確保要配慮者の入居を拒まない賃貸住宅の登録や住宅情報の提供、居住支援等を促進する。
正解は４！
(2)解説🖍️
1.多文化共生総合相談ワンストップセンター（仮）を設置するのは都道府県・指定都市や外国人が集住する市町村約100か所です。
なので、厚生労働省の地方厚生局ではありません。
2.「外国人材の受入れ・共生のための総合的対応策」では、社会福祉法人からの寄付金を募るということは書かれていません。
3.「外国人材の受入れ・共生のための総合的対応策」では、外国人にたいする情報提供などはSNSを使用して対応を推進することも書かれています。
5.この選択肢の外国人を含む住宅確保要配慮者の入居を拒まない賃貸住宅の登録や住宅情報の提供、居住支援等を促進するのは住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律（住宅セーフティネット法）で規定されています。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
災害時外国人支援情報コーディネーターについてはいつまでにどこが設置するのについて。
不正解の選択肢について
多文化共生総合相談ワンストップセンター（仮）はどこが設置してどれくらいの数があるのかについて。
外国人にたいする情報提供の一つとしてネット(SNS)はどうなのかについて。
外国人を含む住宅確保要配慮者の入居を拒まない賃貸住宅の登録や住宅情報の提供などはどの法律が関係するのかについて。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
3のSNSはなんとなく活用した方がいいかな？と思ったので間違いだとわかりました。
あとのやつはわからなかったので適当となんとなくこれかな？っと直感で選びました。
なので、なぜあっているのか何処が間違えているのかを理解できるように赤マルの解説ポイントで書いたようなことを読んで覚えておきたいですね。🤗
2、第2問:現代社会問28📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問28
実習年度:2019年
問題文
国際連合が掲げている「持続可能な開発目標」（ＳＤＧｓ）に関する次の記述のうち、最も適切なものを１つ選びなさい。
注意文
「持続可能な開発目標」（ＳＤＧｓ）とは、2015年の国際連合総会において採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」において掲げられた目標である。
選択肢
1.持続可能な開発の達成には、政府の手を借りることなく民間セクターによる行動が必要とされている。
2.2000年に制定されたミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）の目標を破棄し、それに代わる目標を掲げている。
3.経済成長、社会的包摂、人口増加抑制策の調和が、持続可能な開発を達成するために求められている。
4.貧困に終止符を打つとともに、気候変動や環境保護への取組も求めている。
5.目標実現に向けた進捗状況のフォローアップと審査の責任は国際連合にあるとし、独立した国際的専門機関を設置している。
正解は４！
(2)解説🖍️
1.政府や民間セクター、市民社会、国連機関などあらゆる資源を使い取り組みます。
なので、政府の手も借りる必要もあります。
2.「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」では、ミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）には達成できなかったものを全うしてそれを達成できるように努力することが書かれました。
3.我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダは、経済・社会・環境の三側面を調和させるものです。
なので、人口増加抑制策ではなく、環境です？！
5.「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」では、各国政府が、国・地域・世界レベルでのフォローアップとしての責任があると書かれました。
なので、国政連合ではなく、各国の政府です？！
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」に書かれた取り組みについて。
不正解の選択肢について
「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」の開発の達成にはどこと協力して行うのかについて。
「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」の目標について。
「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」の開発を達成の３側面について。
「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」の責任はどこがとるのかについて。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
２を選んでしまいました。
(5)感想📱
うーん。全く「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」の取り組みとかそもそもそれなんや？ってなっていました。
なので、選択肢や赤マルの解説や赤マルのポイントで書いたようなことを何度も読んだり、解いたりして少しでも理解しておきたいですね。🤗
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3、第3問:現代社会問24📖
(1)問題について📕
現代社会と福祉の問24
実習年度:2019年
問題文
1950年代から1970年代にかけての社会福祉の理論に関する次の記述のうち、最も適切なものを１つ選びなざい。
選択肢
1.木田徹郎は、社会事業を、資本主義の維持という側面から、賃金労働の再生産機構における「社会的問題」の緩和・解決の一形式と捉えた。
2.岡村重夫は、生活権を起点に据えた実践論・運動論を組み入れた社会福祉学が総合的に体系化されなければならないと論じた。
3.孝橋正一は、社会福祉の固有の機能を、個人とそれを取り巻く環境との間の不均衡を調整し、環境への適応を促すことと論じた。
4.一番ヶ瀬康子は、政策論よりも援助技術論を重視すべきと論じた。
5.三浦文夫は、政策範躊（はんちゅう）としての社会福祉へのアプローチの方法として、ニード論や供給体制論を展開した。
正解は5！
(2)解説🖍️
1.木田徹朗は「社会福祉概論」や「社会福祉事業」を著し、専門社会事業の行動体系である専門の技術としました。
2.社会関係を通して社会生活の基本的欲求を満たし、その過程を社会生活としました。
3.孝橋正一は、社会政策と社会事業の関連を統一的に説明するために、社会問題と社会的問題を区別して論じました。
4.一番ヶ瀬康子は、社会の福祉を目的としました。また、目的を実現するための手段としての政策・制度・活動としました。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
三浦文夫のニードの種類とその唱えた理論について。
不正解の選択肢について
木田徹朗は何を著し、論じたことについて。
岡村重夫はどんなにことを考えてその理論に辿りついたのかについて。
孝橋正一はどんなことを考え、社会的問題について考えたかについて。
一番ヶ瀬康子は、何を目的にし、その目的の内容について。
これらを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
三浦文夫=ニードって知ってましたが、これ以外全くわかりませんでした。まあ、ほぼ勘って感じですが。
また、少し解説が難しかったので何をいっているのか少しわかりずらかったので、また参考書を買ったら確かめたいと思います。
もちろん赤マルの解説もいつかはわかるかもしれないので、何回もよんで少しでも理解したいなと思っています。🤗
一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい！📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ちくださいね🎵
