どうも～。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた！毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで～す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
そこでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
１、第1問:2018年度💮地域福祉問38📖
(1)問題について📕
地域福祉の理論と方法の問38
実施年度:2018年
問題文
事例を読んで、地域包括支援センターのA相談員（社会福祉士）による今後のBさんへの支援や近隣との関わりとして、最も適切なものを1つ選びなさい。
事例文
一人暮らしのBさん（89歳、女性）は、認知機能の低下は見られないが、日常的な買物や家事が難しくなってきている。そこで、地域包括支援センターに相談をしたところ、A相談員は要介護認定を受けることを勧め、要支援1の認定を受けた。Bさんは週1回、近隣で開催されている高齢者サロンに参加することを楽しみにしており、ちょっとした買物やゴミ出しについては、近隣の住民が声を掛けて随時手助けを行っている。
選択肢
1.Bさんに高齢者サロンの利用をやめて、デイサービスを利用するよう促す。
2.近隣の住民に対し、専門職が関わるので、手助けは不要であると伝える。
3.公的な制度の利用は検討せず、近隣の住民に支援の中心になるよう依頼する。
4.現在の近隣関係を基に、今後の支援の在り方を他の専門職と一緒に検討する。
5.近隣の手助けが行われているので、A相談員は当面関わらないようにする。
正解は4！
(2)解説🖍️
1.地域支援事業は、市町村が中心となり、地域に応じて住民など多様な主体が参画し、多様なサービスを充実を行いつつ、地域の支え合いを行います。
また、社会参加・社会的役割が生きがいや介護予防につながるためデイサービスをやめることを促すのは適切ではありません。
2.専門職と地域住民の協働を行うことで地域福祉活動を発展や開発されることができます。
3.すべての問題を地域で解決できないとこもあり、ニーズの状況によって新しい公的サービスなどの提案などを行います。
5.住民活動のみでやることは住民からすればやらされている感があり、持続的な活動に発達しなくなる恐れがあります。専門職が住民活動を支えることで持続的な活動を支えます。
(3)ポイント✏️
４番のようなことを地域ケア会議といいます、その会議について赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
住民活動のみにするとどうなるのか、なぜ公的な制度を検討するのか、近隣の住民の手助けがなぜ必要なのか、介護予防事業・総合事業のデイサービスをなぜ引き続き使うのかなどを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
４番以外の選択肢は利用者の事や地域住民や社会資源とかなんとなくイメージすれば、問題文を読む前にすでに間違えていることがなんとなくわかると思います。🖋️
でもあんまり社会資源とか地域ケア会議や住民活動の中身について覚えていなかったので、赤マルの解説で覚えておきたいですね。🤗
2、第２問:地域福祉問40📖
(1)問題について📕
地域福祉の理論と方法の問40
実施年度:2018年
問題文
事例を読んでC相談員の対応として、適切なものを2つ選びなさい。
事例文
P市から生活困窮者自立支援事業を受託している社会福祉協議会のＣ相談員（社会福祉士）は、民生委員から、30歳で失業して以来、親と同居して20年間にわたりひきこもっているケースを相談された。C相談員は、これを契機として、P市には他にも長い期間ひきこもりの状態になっている人がいるのではないかと考えた。そこで、この考えを市の担当課に伝えたところ、総合的なひきこもり対策を検討する必要があると考えた市は、C相談員にその対応についての検討を依頼した。
選択肢
1.ひきこもり対策は保健師の対応が適切であると考えて、保健センターに対策を任せる。
2.民生委員児童委員協議会と協働して実態調査を実施する。
3.親が要介護であるなど、支援の必要性が高い場合に限って対応する。
4.ひきこもりの人たちが参加しやすい場づくりが必要と考えて、市内のボランティア組織の会長に相談する。
5.学校や地域若者サポートステーションと役割分担し、40歳以上の人に限定した対策を考えるために関係者に集まってもらう。
正解は2と4！
(2)解説🖍️
1.本人を中心に置いて行政・社会福祉法人・ＮＰＯ法人などの事業者と近隣住民やボランティアなどの支援を含めその地域にあった支援を行います。
3.生活困窮者自立支援事業の対象としては、生活保護の要件に当てはまらない人、ホームレス、障害の疑いがある人、要介護の親の介護ために無職になっている人、ニートや中高の不登校や中退者を対象としています。
5.自立相談支援事業において、ニートや引きこもりや中高不登校&中退や就労未定など将来課題が進む前に地域若者サポートステーションやひきこもりセンターなどをとおして支援を行います。
なので年齢は関係ありません。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢
民生委員の役割として引きこもりなどの解決を行うためにどうしたらいいのか
また、引きこもりとはどういう状態なのかひきこもりの人たちが参加しやすい場づくりとしてどんなサービスがあるのかなどを赤マルの解説で覚えておきましょう。🙋
不正解の選択肢
ひきこもり対策をなぜ一つの期間に任せないなのかやどういう機関が関わるのかについて。生活困窮者自立支援事業の対象としてなぜ年齢や対応する状態を限定しないのか等を赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
生活困窮者自立支援事業の中身がわからなかったけど、年齢や対象を限定するのはなんとなく間違えていることがわかりました。
また、ひきこもり対策の対応を一つの機関に任せるのもおかしいので間違えていることがわかりました。
なので具体的な生活困窮者自立支援事業の中身やこの場合の民生委員の役割などの細かい所を覚えておきたいですね。🤗
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3、第3問:地域福祉問41📖
(1)問題について📕
地域福祉の理論と方法の問41
実施年度:2018年
問題文
高齢者保健福祉の領域における地域包括ケアの推進に関して、地域福祉と関連する次の記述のうち、適切なものを2つ選びなさい。
選択肢
1.生活支援体制整備事業に規定された地域福祉コーディネーターが市町村に配置され、協議体づくりが進められている。
2.介護保険法では、要介護認定に関わる主治医の意見に認知症初期集中支援チームの、地域での活用に関する記載が義務づけられた。
3.介護保険法の改正（2014年（平成26年））で、市町村に地域ケア会議が必置の機関として法定化された。
4.在宅医療・介護連携推進事業には、地域住民への普及啓発が含まれる。
5.介護予防・日常生活支援総合事業では、ボランティア、ＮＰＯ、民間企業、協同組合などの多様な主体がサービスを提供することが想定されている。
正解は4と5！
(2)解説🖍️
1.地域福祉コーディネーターは、社会福祉推進事業です。
ニーズの発見・支援・調整し、ボランティアの養成などを行います。
2.介護保険制度の要介護認定には主治医の意見書が必要です。意見書には、傷病について、特別な医療について、心身の状態の意見、サービスに関する意見、特記すべき事項です。
しかし認知症初期集中支援チームについての活用の記述はありません。
3.2014年の介護保険の改正より市町村が地域ケア会議を行うよう努めなければならないとされています。
必置ではなく、努力義務です。
(3)ポイント✏️
正解の選択肢について
介護予防日常生活支援総合事業とはどういう事業内容かサービスの提供はどんな団体があるのか、
在宅医療・介護連携推進事業の支援内容(8つ)の中身などを赤マルの解説で覚えておきましょう。🖋️
不正解の選択肢について
市町村に地域ケア会議がどのように行うようになったのか、
介護保険の医師の意見書にはどういうことがかかれるのか、
地域福祉コーディネーターの事業はどこかまた、地域福祉コーディネーターの役割
などを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
正解しましたが、間違えていることがわかったけど、どこが具体的にどう間違えているのかやどう書いていたら正解なのかまでわからなかったので、きちんと赤マルの解説ポイントで書いたようなことを読んで覚えておきたいですね。🤗
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一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい！📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ちくださいね🎵
