どうも~。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた!毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで~す。
今回も私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
1、第1問:2016年度💮児童問138📖
(1)問題について📕
児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度の問138
実施年度:2016年
問題文
「児童の権利に関する条約」に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
選択肢
1.日本政府は、この条約を批准するための検討を進めている。
2.第1回ホワイトハウス会議で採択された。
3.「自由に自己の意見を表明する権利の確保」について規定している。
4.「児童とは、20歳未満のすべての者をいう」と規定している。
5.児童の権利を、能動的権利と受動的権利に関する節に分けて規定している。
正解は3!
(2)解説🖍️
1.日本政府は、1994年に児童の権利に関する条約を批准しました。
なので、もう既に日本は批准しています。
2.第1回ホワイトハウス会議(1909年)は児童は緊急性がありやむを得ない理由がなければ、家庭環境が切り離してはいけないことが発表されました。
しかし、児童の権利に関する条約はここでは関係ありません。
4.この児童の権利に関する条約の児童とは、18歳未満のすべての者を言います。また、この18歳よりも早く結婚したりするなど法律で早く成人したものはその時点で成人と見なします。
5.児童の権利は能動的権利と受動的権利とありますが、特に別れていません。
(3)ポイント✏️
児童の権利に関する条約の規定について、児童の年齢について、日本の加入について、権利の構成についてなどを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
また、第1回ホワイトハウス会議についても赤マルの解説で覚えておきましょう。🙋
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
児童の年齢20歳か18歳かでまた迷いました。
あと5の構成も少し覚えていなかったです。
なので、赤マルの解説でしっかりと覚えておきたいですね。🤗
2、第2問:児童問141📖
(1)問題について📕
児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度の問141
実施年度:2016年
問題文
事例を読んで、児童扶養手当に関する担当者の説明として、最も適切なものを1つ選びなさい。
事例文
T市に居住するBさんは、障害基礎年金を受給している。最近、夫と離婚して小学生(11歳)の子どもを引き取った。今後の生活のため、児童扶養手当のことについて市役所の担当部署に相談に行った。
選択肢
1.障害基礎年金と児童扶養手当は併給できないため、Bさんはどちらかを選択する必要がある。
2.児童扶養手当の支給は、子どもが13歳に達した日の翌月から減額される。
3.Bさんに障害があるため、児童扶養手当は子どもが20歳になるまで支給される。
4.児童扶養手当の支給によって子どもに対する父親の扶養義務はなくなる。
5.母子生活支援施設に入所する場合であっても、支給要件を満たす限り、児童扶養手当は支給される。
正解は5!
(2)解説🖍️
1.2014年より公的の年金額が児童扶養手当額よりも少ないときはその少ない分の金額が受給できます。
2.児童扶養手当の支給額の減額の条件は一定以上の所得か受給の開始から5年経過しても就業意欲がないときです。
なので児童の年齢は関係ありませんり
3.児童扶養手当の児童が20歳までに延長されるのは、児童に中程度以上の障害がある場合です。
なので、親の障害ではありません。
4.児童扶養手当の支給があっても子どもに対する父親の扶養義務はあります。
(3)ポイント✏️
障害基礎年金と児童扶養手当の併給について、児童扶養手当の支給の減額の条件について、児童扶養手当の延長の条件について、児童扶養手当の支給による父親の扶養義務について、どの施設に入所していても支給されるのかについてなどを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
延長や支給の減額などの細かい所まであまり覚えていなかったので、なんとなく違うかな?って感じです答えました。
また、5の支給される施設と対象外の施設があるのをあまり覚えていなかったです。
そういう細かい部分もきちんと赤マルの解説を読んで知識を固めておきたいですね。🤗
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3、第3問:児童問142📖
(1)問題について📕
児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度の問142
実施年度:2016年
問題文
次の説明に該当するCさんの職種として、正しいものを1つ選びなさい。
説明文
Cさんは、児童福祉施設に配置されており、児童相談所等と連携を取りながら子どもと保護者の関係調整、関係機関と連携しながら保護者支援を行っている。主に家庭復帰を支援し、家庭復帰後の地域での見守り体制の調整を行うほか、要支援児童・要保護児童を含み、地域における子育てに関する相談にも応じる。この職に就くことができるのは、社会福祉士若しくは精神保健福祉士の資格を有する者、児童養護施設等において乳幼児の養育や児童の指導に5年以上従事した者、児童福祉司となる資格を有する者、などのいずれかに該当する者とされている。
選択肢
1.児童自立支援専門員
2.主任児童委員
3.家庭相談員
4.里親支援専門相談員
5.家庭支援専門相談員
正解は5!
(2)解説🖍️
1.児童自立支援専門員は、児童自立支援施設で非行児童・触法少年や環境上の理由などにより生活指導の必要な児童に対して入所や通所による指導を行い、支援を行います。
2.主任児童委員は地域の児童委員の中から児童や妊産婦の福祉に関する相談・援助を行い、児童相談所などの関係機関との調整を行います。
また、区域を担当する児童委員に対する援助・協力を行います。
3.家庭相談員は市町村の家庭児童相談室で子どもや家庭に関する相談を行います。
4.里親支援専門相談員は、地域の里親やファミリーホームを支援する拠点としての機能があります。児童養護施設及び乳児院に配置されます。
(3)ポイント✏️
この説明文の職種である家庭支援専門相談員の役割や目的や要件などを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
また、他の里親支援専門相談員、家庭相談員、主任児童委員、児童自立支援専門員なども同様に役割や目的や要件などを赤マルの解説で覚えておきましょう。🖋️
(4)結果💯
正解しました。
(5)感想📱
家庭復帰後という言葉をみて、なんとなく5番かなと思いました!
でもまだ各説明の要件やどの施設に配属するかなど詳しい内容はあまり覚えていません。
なので、赤マルの解説を読んで知識を深めておきたいですね。🤗
4、第4問:ここから2015年度💮児童問140📖
(1)問題について📕
児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度の問140
実施年度:2016年
問題文
次の記述のうち、母子保健法に規定されていることとして、正しいものを1つ選びなさい。
選択肢
1.低体重児の届出について規定している。
2.母子生活支援施設について規定している。
3.乳児家庭全戸訪問事業について規定している。
4.予防接種の実施について規定している。
5.母子保健の向上に関する措置は、妊産婦のみを対象として規定している。
正解は1!
(2)解説🖍️
2.母子生活支援施設は児童福祉法です。なお、母子生活支援施設は配偶者のない女子とその児童を入所させ、保護するとともに、自立の促進を行います。また、退所した者の相談などを行います。
なので、母子保健法ではありません。
3.乳児家庭全戸訪問事業は児童福祉法です。児童福祉法の子ども・子育て支援新制度の中の地域子ども・子育て支援事業の一環として実施されています。
なので、母子保健法ではありません。
4.予防接種の実施は予防接種法です。
なので、母子保健法ではありません。
5.母子保健法の母子保健の向上の措置は妊産婦だけではなく、乳児や幼児も対象です。
(3)ポイント✏️
母子保健法の母子保健の向上の措置の対象者や児について、低体重児の届出(低体重児の何キロ未満なのかなど)についてなどを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
また、母子生活支援施設、乳児家庭全戸訪問事業、予防接種の実施はどの法律が関係するのかやその義務の内容や目的などを赤マルの解説で覚えておきましょう✨
(4)結果💯
間違えました。
4を選んでしまいました。
(5)感想📱
正直5番以外の選択肢はどこの法律で何で間違えているのかあまりわかりませんでした。
なので、赤マルの解説を読んで赤マルの解説ポイントで書いたような、どこの法律かだけではなく、その内容や目的などもあわせて覚えておきたいですね。🤗
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一旦はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
続きを読みたい!📃と思ったあなたは更新までしばらくお待ちくださいね🎵