どうも～。当ブログをご覧いただいてる、そこのあなた！毎度ご覧いただき、ありがとうございます。担当のSW-challengeで～す。
今回もさっきの続きの私の赤マル勉強方法をご紹介します。👏
それでは、いってみましょう。(^-^)/
目次
注意事項⚠️
赤マルのサイトから問題文と選択肢を引用しています。(赤マルから許可をえています。✏️)
詳しい解説は、赤マルサイトで見て下さい。
実際の試験の選択肢とは異なります。
1、第5問:2019年度💮高齢者問126📖
(1)問題について📕
高齢者に対する支援と介護保険制度の問126
実施年度:2019年度
問題文
「平成30年版高齢社会白書」（内閣府）にみる日本の人口の高齢化の動向及び将来推計に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
選択肢
1.2025年に後期高齢者数と前期高齢者数が逆転し、後期高齢者数が上回ると予測されている。
2.65歳以上人口に占める一人暮らしの者の割合は、2040年には男女共に40％を超えると予測されている。
3.2060年に高齢化率は50％を超えると予測されている。
4.2017年時点で、都道府県の中で高齢化率が最も低いのは東京都であった。
5.高齢化率の「倍加年数」は24年であり、1970年から1994年にかけてであった。
正解は5！
(2)解説🖍️
1.2018年に65～74歳人口を上回り、その後も平成66（2054）年まで増加傾向であるとされています。
なので、2025年ではありません。
2.65歳以上の高齢者の一人暮らしの割合は、2040年には男性20.8％、女性24.5％と予測されています。
なので、40%ではありません。
3.2060年の高齢化率は38.1％と予測されています。
なので、50%ではありません。
4.高齢化率が最も低いのは、沖縄県の21％です。
なので、東京ではありません。
(3)ポイント✏️
高齢化の今までの歴史やこれからの推移を赤マルの解説で数字やいつそうなるかそうなったのかを覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
3を選んでしまいました。
(5)感想📱
高齢化率が14%から21%になった具体的な年まで覚えていませんでした。
また、各選択肢の具体的な数字も全然わからなかったので、赤マルの解説でしっかり覚えておきたいですね。🤗
2、第6問:高齢者問129📖
(1)問題について📕
高齢者に対する支援と介護保険制度の問129
実施年度:2019年度
問題文
介護予防に関する次の記述のうち、最も適切なものを1つ選びなさい。
選択肢
1.2016年（平成28年）における平均寿命と健康寿命の差は、女性より男性の方が大きい。
2.予防・健康づくりの推進のための介護予防と生活習慣病対策・フレイル対策は、一体的に介護保険で行われている。
3.サルコペニアとは、加齢によって予備力が低下し、ストレスへの回復力が低下した状態で、要介護状態の前段階といえる。
4.フレイルとは、高齢期の筋量や筋力の低下、それに伴う身体機能低下で、サルコペニアの要因の一つである。
5.指標としての健康寿命とは、健康状態で生活することが期待される平均期間である。
正解は5！
(2)解説🖍️
1.健康寿命と平均寿命の差は、男性が8.84年、女性が12.35年です。
なので、女性の方が差が大きいです。
2.介護予防事業と高齢者の保健事業です。
なので、介護保険ではありません。
3.サルコペニアとは、加齢に伴う骨格筋量の減少や身体機能の低下をいいます。
しかし、ストレスへの回復力が低下したとは言えません。
4.体重減少、歩行速度低下、握力低下、疲れやすい、身体活動のレベルの低下の5つのうち、3つ以上該当することをいいます。
(3)ポイント✏️
平均寿命と健康寿命の差の具体的な数字。
サルコペニア、健康寿命、フレイルなどの用語がどういう状態なのかを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
3を選んでしまいました。
(5)感想📱
サルコペニアとフレイルの違いをもうひとつ意味がわからないので、参考書を買って載っていたら赤マルとあわせて覚えて行きたいです。✨
また、他の選択肢の用語や数字についても赤マルの解説ポイントで覚えておきたいですね。🤗
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3、第7問:高齢者問135📖
(1)問題について📕
高齢者に対する支援と介護保険制度の問135
実施年度:2019年度
問題文
「平成29年度『高齢者虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律』に基づく対応状況等に関する調査結果」（厚生労働省）で示されている「養介護施設従事者等」による高齢者虐待に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
注意文
「養介護施設従事者等」とは、養介護施設又は養介護事業の業務に従事する者を指す。
選択肢
1.虐待の事実が認められた施設・事業所のうち、およそ3割が過去に何らかの指導等（虐待以外の事案に関する指導等を含む）を受けている。
2.虐待の発生要因として最も多いものは、「倫理観や理念の欠如」である。
3.被虐待高齢者の状況を認知症高齢者の日常生活自立度でみると、「Ⅰ」が全体のおよそ4分の3を占めている。
4.市町村等が虐待と判断した件数は、2008年度（平成20年度）以降、減少傾向にある。
5.虐待の内容として最も多いものは、「経済的虐待」となっている。
正解は1！
(2)解説🖍️
2.虐待の発生要因として最も多いものは「教育・知識・介護技術等に関する問題」の303件（60.1％）です。
なので、倫理観や理念の欠如が一番多いのではありません。
3.最も多かったのは「III」の29.5％です。
なので、「Ⅰ」が4分の3を占めていません。
4.2008年度が70件、2017年度と510件で年々増加しています。
なので、減少傾向ではありません。
5.虐待の種別て最も多いのは、「身体的虐待」の59.8％です。
なので、経済的虐待ではありません。
(3)ポイント✏️
虐待の発生要因、虐待の指導の実態、被虐待高齢者の状況を認知症高齢者の日常生活自立度、虐待件数の推移、虐待の内容などの統計的な数字がどういう状態なのかを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
(4)結果💯
間違えました。
2を選んでしまいました。
(5)感想📱
虐待がどのような現状なのかをイメージしたり、赤マルの解説の具体的な数字も覚えておかないと解けないなあと思いました。
なので、具体的な数字と選択肢以外用語も同時に覚えておきたいですね。🤗
4、第8問:高齢者問128📖
(1)問題について📕
高齢者に対する支援と介護保険制度の問128
実施年度:2019年度
問題文
高齢者保健福祉施策の変遷に関する次の記述のうち、正しいものを1つ選びなさい。
選択肢
1.介護保険法（1997年（平成9年））により、第一種社会福祉事業は原則として民間営利企業が経営することとなった。
2.老人保健法（1982年（昭和57年））により、市町村による40歳以上の者に対する医療以外の保健事業（健康教育、健康診査、訪問指導など）の実施が規定された。
3.高齢者の医療の確保に関する法律（2006年（平成18年））により、老人訪問看護制度が創設された。
4.高齢者の居住の安定確保に関する法律の改正（2011年（平成23年））により、高齢者向け優良賃貸住宅の制度が創設された。
5老人福祉法の改正（1990年（平成2年））により、特別養護老人ホーム等の入所決定権が、国から都道府県に移譲された。
正解は2！
(2)解説🖍️
1.社会福祉法は、第一種社会福祉事業は、国、地方公共団体、社会福祉法人が経営することとなっています。
なので、介護保険法ではありません。
3.老人訪問看護は、老人保健法において1991年に創設されました。
なので、2006年の高齢者の医療の確保に関する法律ではありません。
4.優良賃貸住宅などの高齢者向け賃貸住宅を廃止し、サービス付き高齢者向け住宅になっています。
5.権限を都道府県から市町村と移行させました。
なので、国から都道府県ではありません。
(3)ポイント✏️
介護保険法、老人保健法、高齢者の居住の安定確保に関する法律、高齢者の医療の確保に関する法律の各法律がどんな法律なのかを赤マルの解説で覚えておきましょう。👏
また、どんな所が改正されたのかなども赤マルの解説で覚えておきましょう。🙋
(4)結果💯
間違えました。
5を選んでしまいました。
(5)感想📱
各法律の改正された所やその法律についてあまり覚えていなかったので、間違えました。
なので、赤マルの解説ポイントでしっかり流れやどうなったのかとかも覚えておきたいですね。🤗
5、まとめ✏️
低所得者に対する支援と生活保護制度の2013年度の2問と高齢者に対する支援と介護保険制度の2019年度の6問の計8問について勉強&考察をしました。👏
今日は5問間違えました。高齢者の分野は統計的な問題も多いので数字を覚えていなかったので、全然あいませんね。🤔
法律もあるので頭がパニックになそうです。😓
なので、これから少しずつ具体的な数字を覚えて行きます！🌠
少しでもお役にたちましたでしょうか。✨
もしよろしければ、読者のあなたも赤マルで勉強&復習するときに参考にしていただけたら嬉しいです！🌸
💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮💮
今回はココまで。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
また、次のブログで会いましょう。🙋
番外編🌹
前半の赤マル勉強方法を載せておきます。
良かったら、読んで下さいね。🎵
